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＜基礎知識＞ロングとショートとドテン

現物取引では「買い→売り」というトレードしかできませんでしたが、信用取引では「売り→買い」というトレードもできるようになります。 「買い→売り」のトレードをロング、「売り→買い」のトレードをショートと呼びます。

ロング・・・買いポジションを保有すること。
「買い建て→売り返済」というトレードになります。現物取引と同じく、株が値上がれば儲かります。 （信用取引の場合は証券会社からお金を借りて株を買います。）

ショート・・・売りポジションを保有すること。
「売り建て（空売り）→買い返済」というトレードになります。 現物取引とは反対に、株が値下がれば儲かります。 （証券会社から株券を借りて売ります。）

ドテン・・・いままでの反対のポジションを取ること。
売りポジションを取っているときに、買い返済して売りポジションを閉じ、さらに新規に買い建てをし買いポジションを取ることをドテン買い越しといいます。「売り建て→買い返済＋買い建て→・・・」というトレードになります。
反対に、買いポジションを取っているとき、売り返済と同時に売り建てで売りポジションを取ることをドテン売り越しといいます。「買い建て→売り返済＋売り建て→・・・」というトレードになります。

パイロンで信用取引用のストラテジーを作成するには

ストラテジーエディタに新たに[全般]タブが追加されました。ここで取引のタイプを設定します。

現物取引・・・今までのバージョンと同じく「買い→売り」のトレードしか使いません。
信用取引・・・次の「信用取引のタイプ」で設定したトレードを使います。



信用取引のタイプ：
ロング＆ショート（ドテンあり）
「買い→売り」と「売り→買い」の両方を使います。 ドテンありなので、買いポジションを取っているときに売りシグナルがでると売り返済をして手仕舞い、さらに新規に売り建てします。 ストップが出た場合はドテンせずにポジションを閉じます。

ロング＆ショート（ドテンなし）
「買い→売り」と「売り→買い」の両方を使います。 ドテンなしなので、買いポジションを取っているときに売りシグナルがでると 売り返済をしてポジションを閉じます。 その後は次の買いシグナルか売りシグナルを待ちます。

ロングのみ
現物取引と同じく「買い→売り」のみ使います。

ショートのみ
現物取引とは反対に「売り→買い」のみ使います。

各タイプのトレード

売買シグナルに対してトレードがどのように決定されるかを、取引タイプごとに比較してみます。



上のチャートは移動平均線のクロスの売買シグナルを表示しています。
チャートの左端（01/11)で売買を開始すると、トレードは次のようになります。



[→]が買いポジション、[⇒]が売りポジションです。上の例はストップシグナルが出なかった場合です。もしストップシグナルが出た場合は、そこで一旦ポジションを閉じて次のシグナルを待ちます。

ドテンありでは、基本的に常に売買どちらかのポジションを持っています。 （ストップが出た場合は一旦ポジションを閉じます。）

上の例ではドテンなしのとき売りポジションのみですが、次の例ではドテンなしで買いと売りの両方のポジションがあります。



売買シグナルは必ずしも交互に出るとは限りません。 買いポジションを取っているときに、さらに買いシグナルが出た場合は見送り（何もしない）という点に注意してください。

パイロンの信用取引の注意事項（現実とは違う点）

テストオプションで設定する投資資金とは、委託保証金ではなく建玉可能額です。

例えば、投資資金を１００万円に設定している場合、委託保証金率が４０％であれば、実際に口座に必要な金額は４０万円になります。（手数料等は別にして）

委託保証金率、委託保証金維持率、追証は考慮していません。

委託保証金率が４０％の場合、手持ち資金が４０万円で１００万円を投資し１１０万円に増えた場合、手持ち資金は４０万円から５０万円になるため建玉可能額は１２５万円に増えます。しかしパイロンでは委託保証金率は考えず、単純に次回トレードの投資資金は１１０万円として計算します。
また信用取引では保証金の不足によって追証が必要になりますが、パイロンでは追証は考慮していませんので、 一定以上の損失を出せば手仕舞うように損切りを設定しておきましょう。

手数料（諸費用）の扱い

今のバージョンでは信用取引の手数料も、現物取引の手数料と共通です。 また、金利、貸株料、逆日歩、その他の経費は考慮してません。 諸経費の分を含め手数料を多めに設定しておいてください。
今後、信用取引に対応した手数料体系に対応する予定です。

返済期日について

信用取引の場合は６ヶ月と期間がきめられています。 パイロンでは、ストップの期限切れを使うことで対応が可能です。

対象銘柄について

信用取引できる銘柄とできない銘柄があります。 バックテストする前にその銘柄が信用取引できるのかどうかチェックしておきましょう。 証券会社によっても異なります。